多くの中小企業が人材不足に悩んでいます。正社員主義だった企業には人材不足によって経営の悪循環が出てきています。

慢性的な人材不足　→　社員の長時間労働による疲弊　→　人材育成の時間がない　→　時給の高い社員がワーカー化　→　人件費高騰と収益悪化

そして常に高い求人費用が掛かるため、折角の利益も減ってしまいます。フルタイムの正社員だけによる経営には限界があるのです。

ところが超短時間勤務の人財活用には問題解決の大きなメリットがあります。

・お金をかけずに人材を確保できる

・社員の業務を委譲してノー残業を実現

・時間当たりの人件費（時給）を削減

・人件費の変動費化によって収益を上がる

では、本当にお金をかけずに人材を確保できるのでしょうか？

実は世の中には、働きたくても働けない主婦層やシニアが多くいます。この方たちは時間的な条件が合う職場を探しているのです。お金をかけなくても、ハローワークに求人を出せば人材を採用できます。地域のコミュニティに無料で求人募集をかけることも有効です。

そんな短時間のパートさんに社員の仕事を任せられるのでしょうか？

主婦層やシニアには、かつてバリバリ活躍されていた方も多くいます。コミュニケーション力もある即戦力の人財です。中には社員以上の能力を発揮されるケースも多々あります。

時間当たりの人件費は本当に削減できるのでしょうか？

社員さんの時給はいくら掛かっているでしょうか。年収300万円でも1時間当り1,500円弱、残業すれば1,800円になります。

福利厚生を含むと新入社員レベルでも1,500円は掛かっているのです。一方の超短時間勤務のパートさんなら時給1,000円や1,200円も出せば、ビックリするような優秀な人が来てくれます。

では、固定費である人件費を変動費化することは可能なのでしょうか？

超短時間勤務の方は自由シフトを希望される反面、会社側のシフトにも柔軟に応じてくれます。雇用する側とされる側のお互いのシフト調整さえできれば「人件費の変動費化」は十分可能なのです。超短時間勤務の方は、１日の中でもピークやスローの時間帯に応じて出勤してもらえます。

社員5人だけの現場であれば、朝から晩まで同じ人数になります。これが超短時間勤務の現場になれば、ヒマな時は3人に、忙しい時は10人にすることもできます。

また、年間の繁忙期や閑散期の応じての人員配置もできるようになります。これが機能すれば、売上の見込みに応じて人件費を計画することもできます。

このように超短時間勤務を活用する経営メリットは多大です。

ただ、一般的な固定シフトのパート・アルバイトさんを多く雇用していても、このメリットは享受できません。柔軟なシフトが可能な超短時間勤務のパート・アルバイトを活用することがポイントとなります。

是非、埋もれている多くの「超短時間勤務」人財の活用にチャレンジして下さい。

会社だけでなく、社会全体も得るメリットは計り知れません。

中園　徹